昨年９月、男性の遺族が八幡病院に損害賠償を求める文書を送付したため、病院の医療事故調査委員会が過失の有無を調査。「早期に発見できていれば救命できた可能性もある」としてミスを認めた。
]]>起訴状によると、木原被告は０９年１１月、注射器を使うなどして不必要なインスリン０・６～５ミリリットルを３回にわたって注入、低血糖発作を起こさせたとされる。
]]>府警によると、男には公訴時効の進行が停止する海外渡航歴はなく、事件は今年１月に時効（１５年）が成立したという。
]]> 事件は９５年１月２５日夕に発生。看護師林裕子さん（４９）が、当時勤務していた西成区の大阪社会医療センター前の路上で刃物で腰を刺され、重傷を負った。同２９日、男の声で同センターに「あれはおれがやった。おまえらの病院はおれを虫けら扱いしやがった。本当は外科の先生をやりたかった」との電話があった。男は行方不明だったが、先月下旬に都内で起きたトラブルがきっかけで所在が判明。府警の任意の事情聴取に林さんを刺したことを認め、「花束は自分が買った」などと話したという。
]]>同社は外科手術用針や糸などの医療器具の製造、販売。髪の毛の３分の１の細さ（直径０．０３ミリ）の手術針の開発に成功し、毛細血管の縫合を可能にしたことで知られる。
]]> 陛下は針の穴あけや針を曲げる作業、マイクロ針の製造室などを見学。「新生活をサポートする」とうたい、生活保護の申請段階から介入。保護費から敷金や家賃を徴収し、空室を埋めるのが狙いとみられています。病院を舞台に「受給者の青田買い」が行われている形で、行政側も「囲い込みにつながりかねない」と動向を注視しています。
]]> 「安心の福祉（生活保護）物件。家具もプレゼント！」「受給者専門。何でもご相談ください」…。救急搬送を受け入れている大阪市内の総合病院。患者の早期退院を支援する担当窓口には、不動産業者のチラシが次々と持ち込まれています。調査は昨年１２月、県医労連に加盟する県内３０病院の約４千人の看護師を対象に行い、８０５人が回答している。
]]> 「就業時間後の仕事が１時間以上」という回答は３９％で、前回調査の２００５年より１４・９ポイント増。「この３年間にミスやニアミスを起こしたことがある」は９０・６％で、前回調査より５・９ポイント増えた結果となった。県医労連によると、医療の高度化や高齢社会化などにより、看護師の仕事量は増え続けているという。県医労連の大高国郎書記長は、看護師の人数を増やすことが必要だとして「県に看護師を養成する学校の新設を求めていきたい」と話している。
]]>トイレの壁に張るマットで、リハビリ中の患者らが立て掛けた杖が、滑って倒れるのを防ぐ。
]]> 回復期リハビリテーション病棟を担当する看護師七人が、昨夏に発案した。杖が必要な患者らが、トイレで倒れた杖を拾おうと苦労しているのを見て、思い付いたという。病棟のトイレで試したところ、「立て掛けやすい」「家のトイレにも付けたい」と患者らの反応は好評だった。現在では外来病棟などにも張り、同病院内のトイレ九十六カ所で使われている。
今回の賞には全国から七十三点の応募があったが、「ちょっとしたアイデアだが気付かなかった。簡単にできるので普及させたい」などと、「杖ピタッ！」は高い評価を受けた。
東京都内で七月に開催の「国際モダンホスピタルショウ２０１０」で展示される。
研修員は「戦後ゼロからスタートした沖縄でもできたこと。自分たちにもできる」と話し、実体験を伴った指導に感謝している。
]]> 委託事業を担っているのは県看護協会（奥平登美子会長）で、１９９４年から毎年約４０人の途上国の研修生を受け入れている。奥平会長は「沖縄も戦後は、乳幼児の死亡率が高く、結核などの感染症も多かった。海外から来る研修生の出身地は当時の沖縄と同じ状況」と話す。沖縄が戦後復興した過程を研修生が学ぶことで、彼らの自信や意欲にもつながっていると指摘している。復帰前に駐在保健師として久米島に赴任した経験がある同協会の真栄城通子さんは、現在講師として研修生の指導にあたっている。「住民を巻き込んでの予防教育など、わたしたちがかつて実践してきたことが現地で生かされている」と世界各地に広がる“教え子”の活躍に目を細めた。
１９５１年から９５年まで続いた駐在制度は、戦後の医師・看護師不足を補う役割を果たした。保健師らは地域で公衆衛生活動を展開し、治療と予防の両方を担った。
ＪＩＣＡ沖縄の研修担当、照屋江美さんは「協会のネットワークで、多彩な講師陣が魅力の保健衛生コースは、研修員に好評でニーズも高い」と話している。
]]>訪問介護の費用は、利用者の要介護度やサービス内容により決まっている。原則、家事などの生活援助は３０分以上１時間未満２２９０円、１時間以上で２９１０円。食事や排せつなどの身体介護は３０分未満が２５４０円、１時間未満４０２０円、１時間以上５８４０円など。利用者はこのうち１割を自己負担する。
要介護度は、軽い順から要支援１～２、要介護１～５の７段階で認定され、それに応じて使える訪問介護の量には上限がある。上限を超えた利用は全額自己負担となる。まず担当のケアマネジャーと相談して利用計画の「ケアプラン」を作り、訪問介護事業所からヘルパーを派遣してもらう。サービス内容を変更したい場合は、「ケアプラン」の手直しを行うことになる。
「ヘルパーは一緒に生活を作るパートナー。事業所と契約する時、担当となるヘルパーの名前や資格なども教えてもらい、信頼関係を早く築いてほしい」と、大橋さん。使い始めには、複数の事業所のサービスを比べるなど、「自分に合った支援を選ぶことも大事」と助言している。
一方で、トラブルの原因になりがちなのが、ヘルパーの仕事の内容に対する利用者側の誤解だ。
東京都調布市にある地域包括支援センター仙川のセンター長、下ノ本直美さんは「利用者の苦情で多いのは、掃除の仕方が下手、ホウレンソウのゆで方が自分の流儀と違うなど、生活様式に関するもの。でも、自分で雇う家政婦さんと公的保険で派遣されるヘルパーは目的が違う」と説明している。
訪問介護は自立のための援助であり、例えば利用者に掃除をする力が残っていれば、ヘルパーが「一緒に掃除をしましょう」と求めることも。
１０年前の介護保険発足後、制度改正を経て、利用時間やサービス内容が適正かが厳しくチェックされるようになった。それだけに、「自分が生活で大切にしたいことの優先順位をケアマネジャーやヘルパーに明確に伝えておくと、気持ちよく援助を受けられるようになります」と、下ノ本さんは話している。
]]>提携で日医工は、国内最大手の地位を固めながら本格的な海外進出への足がかりとし、後発医薬品メーカーとして世界トップ１０入りを目指す。
ただ、後発医薬品で世界最大手、テバ・ファーマスーティカル・インダストリーズ（イスラエル）と興和（名古屋市）が新会社を作り、今年１月から日本国内で後発医薬品の販売を始めた。製薬世界最大手の米ファイザーも、１１年に国内で後発医薬品事業に参入する計画を発表するなど、海外資本が相次いで国内市場に進出している。
安価な後発薬の普及が進む可能性もあるが、相次ぐ参入で価格低下を招き、競争の激化も予想されている。日医工は世界でも有数のサノフィと組むことで、経営基盤の強化とブランド力を向上させ、本格的に世界の後発医薬品市場に打って出る構えだ。
高橋さんは２００５年に乳がんが判明。転移も見つかる中、抗がん剤の投与や放射線治療を受けながら看護師として働き続けた経験をまとめ、０８年に「がけっぷちナース」を自費出版した。
]]> 昨年は、乳がん啓発を呼びかける「いわてピンクリボン」の会の立ち上げにも中心的存在としてかかわった。昨年１１月、結婚した。